ここ3年コロナウイルスの世界的流行、自然災害の影響は様々な企業の成長や戦略を大きく狂わせしまっている。それでなくとも飲食店や厨房業界の売上不振やマーケットの縮小など抱える問題はやまずみであろう。
すでに大手飲食企業や厨房企業やメーカーは、アジアに新しいマーケットを求めて各地に拠点を作っている現状にある。
これからの日本市場の成長を想定しても、少子高齢化や人手不足へ向けてひた走る現実に進展の希望を持つことができないことが本音であろう。
現状のまま業務を縮小し衰退をまつか、新たな方向性へ大きく企業の舵を切るかは今後の成長を左右するものになることは明白であることを理解しなければならない。
ではアジア圏に対して厨房企業は何を販売するかは、日本独自の厨房機器の良さを訴求することがポイントになるだろう。近年注目を注がれている調理機器その他、ロボット化の技術やロボットそのものを販売していくことも一つの活路であろう。
勿論日本外食企業のアジア圏へのサポートも重要な業務のひとつであろうし、アジアへ日本の食文化をサポートする調理技術や機器を推進することも、マーケット拡大の大きな戦略になるはずだ。
日本がアジアのみならず世界に誇れるものは、技術力と日本独自のきめ細かい発想を駆使した調理機器にあることを再認識すべきだろう。
いまや仕事を待っていてもカモネギはほとんどないに等しいことをわすれてはならない。新しい企業の方向性や活路を見出す努力をしなければ、現状は一向に変わるものではない。
もっと厨房業界の現状と将来的な展望を配慮すれば、進むべき方向性や道が見えてくるはずだ。いつまでも「井の中の蛙」であっては企業継続も成長もないことを改めて認識すべきだろう。
それは同族経営から脱却する 糸口に繋がるだろうし、おざなりに時を過ごしていないか、中長期のビジョンを持つべきだろう。
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